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項目名 | 概要 | 使い方 |
---|---|---|
要点 | 指標の概要、計算式、目安(中央値)を 端的にまとめた3行サマリー。 | 文字情報による各指標の 定義や目安の迅速な確認 |
財務指標カード | 指標の概要や方向性、計算式など 重要な情報を一枚にまとめた画像。 | 視覚による、指標概要や 計算式などの総合的な確認 |
意味と計算式 | 財務指標カードの情報に加え、 指標の分類や改善方法を明記した表。 | 未知の指標や難易度の高い 指標に対する理解の促進 |
計算項目解説 | 指標の算出に必要な項目の解説。 例えば流動比率ページの場合、 流動資産と流動負債の解説。 | 指標の計算項目に関する 理解の促進 |
平均値・中央値 | 全業種における平均値・中央値の ヒストグラム画像。各業種における 毎年の平均値・中央値一覧と CSVデータのダウンロード機能。 (全業種平均値は加重平均値) | ヒストグラム画像による 平均値、中央値、分布の 手軽な把握。業種別の 平均値、中央値確認と 独自分析用データのDL。 |
シミュレーター | 各指標の簡易的なシミュレーター。 各項目を入力するだけで目的の 指標が自動的に算出される。 | エクセルなどで指標を 計算した際の検算や、 指標のシミュレーション |
ランキング | 分析最新年における各指標の ランキングTOP7を紹介した表。 | 各指標におけるランキング 上位企業の手軽な確認 |
関連リンク | 各指標に関連するWikipediaへの リンクと、各指標をさらに詳しく 知るためのおすすめ書籍情報 | 各指標に関してさらに 理解を深める際の足掛かり |
財務指標カードの解説
財務指標の算出プロセス
ザイマニに掲載されている各財務指標の平均値や中央値が、どのように算出されているかを簡潔に解説します。
算出プロセスの目次
前提:各年の計算グループ基準は年度終了日
- 各財務指標の平均値や中央値は、上場企業の提出する有価証券報告書の記載内容をもとに算出
- 上場企業の決算月はバラバラであるため、以下の基準で各年の計算グループを設定
各企業が有価証券報告書に記載する「年度終了日」が属する年を対象年とする(期末基準)
- これは各企業の貸借対照表が年度終了日(決算日)を基準に作成されるため
- 上記の基準で振り分けた後、各財務指標の平均値や中央値を算出する
- 具体例は以下の通り↓
企業名 | 有価証券 報告書提出日 | 年度開始日 | 年度終了日 | 計算 グループ |
---|---|---|---|---|
トヨタ自動車 株式会社 | 2020-06-24 | 2019-04-01 | 2020-03-31 | 2020 |
株式会社ニトリ ホールディングス | 2019-05-17 | 2018-02-21 | 2019-02-20 | 2019 |
株式会社千趣会 | 2019-03-29 | 2018-01-01 | 2018-12-31 | 2018 |
データ取得
- 各企業の財務データは金融庁が管理するEDINETより取得
- 対象企業は毎年4月1日に取得したEDINETコードリストに記載のある国内上場企業約3,700社
- 財務諸表が一般事業会社と異なる「金融業」に該当する企業を除外
「金融業」とは具体的に「銀行業」「保険業」「証券、商品先物取引業」「その他金融業」
- 毎年4月に上記データを取得し、掲載データの更新を実施
データ調整
- 売上原価と販管費が「営業費用」や「経常費用」といった勘定科目で統合されている企業は、売上原価と販管費をそれぞれ該当科目の50%値として計算
- 流動資産、固定資産、流動負債、固定負債の記載がない企業の場合、それぞれ資産合計及び負債合計の50%値として計算
- IFRS、米国会計基準を採用している企業に対しては、日本会計基準採用企業との比較を容易にするために、一部データを調整(例|営業利益 = 売上高 ー 売上原価 ー 販管費 (その他の収益・その他の費用を除外して算出)
- 各財務指標の計算時に、売上高など一般的な勘定科目の値が0以下の企業は、その年度における該当指標の平均値・中央値の集計から除外
- 当期純利益は原則的に「親会社に帰属する当期純利益」の値を用いて各指標を計算
- 株価は各企業の決算月における月末株価を用いて各指標を計算
- β値は過去5年間(60ヶ月)の月末株価及びTOPIXの月末値をもとに計算(例|2024年4月更新分は2019年1月〜2023年12月分の値で計算)
- 平均成長率は値がマイナスからプラス(またはプラスからマイナス)に変化している場合、成長率を正しく計算できないため集計の対象外
- 各財務指標の計算時には原則として期中平均を使用せず各年度の決算値で算出
- 決算月を年度内に変更している場合、前者は対象外(例|ある企業が決算月を3月から12月に変更しており、年度終了日が「2020-03-31」「2021-03-31」「2021-12-31」である場合、年度終了日が「2021-03-31」のデータを対象外とする)
データ使用時の注意点
- 有価証券報告書に誤りがあった場合に提出される訂正報告書の内容は対象外。ただ、訂正報告書の提出割合は有価証券報告書の10%程度であること、そして訂正内容は財務諸表以外の箇所に多い(役員情報など)ことを踏まえると大きな差異はないと考えられる
- 過去に上場していたが、上場廃止となりEDINETコードリスト取得日(毎年4月1日)に上場していない企業はすべての年度において計算対象外
- 各財務指標の計算結果の精度は100%ではない(2024年1月時点で95%程度)
- ヒストグラムは上位5%と下位5%の企業を除外して出力(平均値・中央値の算出には含まれている)これは、分析対象となる全企業を含めたヒストグラフを作成すると、外れ値がある場合グラフが読み取りにくくなるため。例えば以下の例では1枚目が母数100%のヒストグラム。2枚目が母数90%(上位5%と下位5%を含めずに出力した)ヒストグラム↓
その他補足
- 各財務指標の平均値や中央値テーブルにおける「企業数」は最新年度の企業数。以下の例では2020年の分析対象企業数を示す↓
- 株主資本コストの計算に使用するリスクフリーレート値は、掲載対象の5年間における国債10年利回りの算術平均値を使用(0.17)
- 株主資本コストの計算に使用する期待収益率(マーケットリスクプレミアム)は、以下の手順で算出した10.0を使用
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